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2018.09.25|新規開業ノウハウ

パン屋の開店に必要な手続きや費用をご紹介!

パン屋の開店に必要な手続きや費用をご紹介!

パン屋を開店するためには、必要とされる手続きがいくつかあります。手続きを忘れていると、パン屋として営業を開始することはできません。また、パン屋は意外と設備投資が多くかかるため、開店後に資金不足にならないような事業計画を立てておくことが大切です。開業に必要な費用を賢く節約し、必要な手続きも忘れずに行って、スムーズな開業を目指しましょう。


この記事では、パン屋を開業するときの流れや必要な法的手続き、開業資金などについて解説していきます。

開店までの流れをご紹介!

理想とするパン屋を開業するためには、まず「どんなパン屋が流行しているのか」という点をリサーチすることが大切です。加えて、客層や店舗のインテリアなどもリサーチしておくと自店の開業にも役立ちます。次に、商品のコンセプトを決定しましょう。商品のラインナップやターゲット層などを明確にすることで、新たに開業するパン屋として顧客に届けたい商品が見えてくる場合があります。


続いて、資金計画を立てていくことがポイントです。資金計画を立てるのと並行して、店舗物件を選び始めていきましょう。資金計画を立てるにあたってはどんぶり勘定ではなく、開業資金をどのように使っていくかを細かく考えておくことが重要です。「自己資金はいくら用意するか」や「融資を受けるか」などについても検討しておき、資金面で困ることのないようにしましょう。


さらに、メニュー考案では、コンセプトに沿ったメニューの構成を考えることが欠かせません。具体的には、ターゲット層が20~30代の女性客であれば、スイーツ系のパンを充実させるなど、店舗を利用する層によってラインナップに変化をつけるようにするのが好ましいといえます。


そして、メニュー考案がある程度できると、食材の調達先なども検討していきましょう。この頃には店舗工事が完了していると、メニューの考案や食材・備品の調達などをスムーズに行うことができます。オープン前には必ず予行演習をして、お客様を笑顔で迎えましょう。

パン屋開店に必要な法的手続きとは?

パン屋をオープンするうえで法的手続きを行うことは欠かせません。ただし、販売するパンの種類によって必要な許可は異なります。たとえば、あんパンやジャムパン、食パンなどの菓子パンを作って販売するときには、菓子製造業の許可が必要です。また、「調理パン」と呼ばれるサンドイッチや総菜パンなどを販売するパン屋の場合は、自治体によって必要な許可・届出が異なるため、注意をしておきましょう。


次に、パンを店内で食べる場合や、仕入れたパンを加工する場合などでも必要な手続きは変わってきます。まず、ベーカリーカフェのように、焼いたパンを店内で食べてもらうだけであれば、飲食店営業許可を取得しておけば十分でしょう。次に、仕入れたパンに具材を挟んでサンドイッチなどに加工する場合は、飲食店営業の許可が必要です。


どのような手続きを行ったらよいのか分からないときには、前もって保健所に相談しておきましょう。


店舗を構えた場合の費用はどれくらい?

パン屋として店舗を構えるのであれば、専用の設備が必要となるため、多くの開店費用がかかります。たとえば、東京で20坪の物件を借りた場合には、1,700万円程度の初期費用が必要です。初期費用の多くは物件の取得にかかり、およそ700~800万円を見ておくと良いでしょう。


加えて、内装工事諸費用600万円、厨房機器費60万円などの費用がかかってきます。深く考えないままでいると初期費用がどんどん膨らんでくる可能性がありますから、事業計画をしっかりと立てておくことが大切です。

費用を抑えて開店するには?

費用を抑えてパン屋を開業したいと考えるなら、ネット販売という選択肢もあります。ただし、ネットショップを始めるにあたっては、独自の手続きが必要です。顧客から信頼を得たいなら、オンラインショッピングモールへの出店という方法があります。出店基準をクリアしていなければオンラインショッピングモールに出店することはできないため、開業して間もないパン屋でも信頼を得て、業績を伸ばすことは可能です。


また、店舗のカラーを出すためには、独自ドメイン取得も検討してみましょう。次に、ネット販売では配送をする必要があります。そのため、配送方法や決済方法の設定も忘れずに行っておきましょう。

無理のない資金計画でパン屋を安定経営!

パン屋を開店しようと思ったら、パンの種類や経営の方法を始めにしっかりと検討しておくことが欠かせません。コンセプトはパン屋の経営や内外装デザインにも直接影響しますから、何度も検討をして緻密な計画を立てておくと良いでしょう。


また、実店舗を構えたパン屋の場合は、ある程度の厨房機器がなければ営業はできないため、たくさんの初期費用がかかってきます。開店後に資金不足に陥ることのないように、無理のない資金計画のもと、安定した経営を意識して行うことが大切です。

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