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2019.05.09|新規開業ノウハウ

マーケティング手法のo2oってなに?銘柄から見える導入企業

マーケティング手法のo2oってなに?銘柄から見える導入企業

o2oとは、Online to Offlineのことです。このo2oが店舗の集客手法として注目されています。店舗を構えてビジネスを展開していく上で、インターネットは、ライバル店舗をサポートするツールにもなれば、自分たちをサポートしてくれる強力な仲間にもなってくれます。


実店舗のみを運営の対象にしてきた方法にインターネットの上手な活用を追加することで、従来の運営方法とは異なる新しい効果を生み出すことができます。オンラインからオフラインにつなげる集客の導線とはどのようなものなのでしょうか。


o2oという新しいマーケティング手法は、導入した企業にどのような新風をもたらしているのかをご紹介します。

オンラインとオフラインが融合したo2oとは

インターネットの普及に伴いオンラインでのビジネス展開は、無視できないものになってきました。特にコンシューマ向けのECサイトは、実店舗の運営にも大きな影響を及ぼしています。実店舗で買い物をする場合でも、まずインターネットで商品や店舗の情報などを検索し、事前に情報を入手した上で実店舗へ向かうというスタイルも今や定着しています。


o2oは、このようにオンラインも実店舗も有効に利用している顧客に対して、オンラインから実店舗へ行動を促す施策です。最初の顧客との接点であるファーストタッチをオンライン上で行い、そこからオフラインである実店舗へ誘導していきます。


例えば、オンライン上でクーポンなどを発行して、それを実店舗にもってきてもらい割引サービスを受けるといった流れが最もわかりやすい行動例になります。


インターネットから新たな顧客情報としてオンラインでの行動履歴を取り込み、オフラインである店舗での購買行動につなげるような施策は、o2oならではの手法です。

EC市場はまだまだ伸びる!入口として大きな役割を担うECの大きな伸びしろ

インターネット普及に伴い、インターネット上でビジネスを展開するEC市場が急速に拡大しています。このことは、経済産業省の「平成28年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 (電子商取引に関する市場調査)」で調査され、物販すべての売上高に占めるECの比率はわずか5.4%であることが発表されています。EC市場がまだまだ大きな伸びしろを持っていることをうかがわせます。


Amazonや楽天といった大手の販売サイトについ目がいってしまいますが、実は多くのメーカーが自社のECサイトを立ち上げています。「お取り寄せ」商品が注目されるようになってからは、地方の特産品を扱う個性的な店舗も数多く立ち上げられました。人口の多い首都圏や都市部に実店舗がなくても、インターネットを介してビジネスを展開しています。


さらにスマートフォンの普及がECでの事業にさらなる拍車をかけることになります。今までパソコンでショッピングをするという環境が、スマートフォンで外出先でも気軽に情報を入手し、購入ができるようになったのです。これにより一気に広まったのが、クーポンや割引サービスの配信です。


実店舗よりもECで購入する方がお得感を持っていたコンシューマ層が、インターネットを商品購入の入り口としてとらえるようになり、購買という行動にインターネットが切っても切れないツールになりました。

EC店舗を持てば売上アップ?!消費者は買う前に情報収集している

インターネットで情報を収集するから、購入もEC店舗で行うのかといえば、必ずしもそうではありません。ここにo2oの入りこむ隙間ができました。コンシューマがモノを購入する行為において、事前にインターネットで情報を収集してからという割合が売上の20%にもなっています。


つまり、EC店舗がない場合であっても、情報を提供するチャネルとしてインターネットを利用すると、1割以上の売り上げアップが見込める可能性があるということです。


EC店舗がないからといって、すべてを実社会で行う必要はなく、仮想社会であるインターネット上で店舗や商品の情報をきちんと発信することで実店舗への誘導ができます。

企業の動向をチェック!株の銘柄を活用してo2o導入企業を調べる

インターネットで情報を収集し購買行動へつながっていくという行動において、購入する場所が、実店舗なのかECサイトなのかはさほど重要ではありません。そのため、多くの実店舗を持つ企業がネットを活用してビジネスを展開しはじめました。


例えばセブン&アイやヨドバシドットコムといったチェーン店がECサイトを充実させています。これらのサイトは、サイト上で情報収集から購入までを完結させることもできれば、購入は近くの店舗で行う、あるいは、購入後の受け取りを店舗にするという選択肢も持っています。


o2oを導入して、購入企業という土俵に上がることは、コンシューマが行う購買行動の最初の一歩になる重要なことです。上場企業の多くがo2oを活用しています。どのような企業があるかは、株情報のサイトで「o2o」「銘柄」で検索をしてみると見つけられます。


一方で、米Amazonが、米ホールフーズ・マーケットを買収するという戦略は、実店舗の重要性をEC事業者が感じていることをうかがわせます。これらの企業の動向をチェックしておくと、どのようなマーケティング手法が今のビジネス環境にあっているかの情報を効率的に収集することができるでしょう。

早めに導入したいo2oはマーケティングに適した手法

o2oは、オンラインからオフラインに顧客を誘導するだけでなく、ビックデータの構築にも大きく貢献します。顧客の行動履歴は、顧客データベースをより価値のあるものにします。従来のチャネルを活用しながらデジタル化を増やすことで顧客との接点は確実に増え売上も増えることが期待できます。


o2oは小規模事業者では導入がまだ十分進んでいるものではありません。早めに着手すればその分ライバルに差をつけることになります。

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