2018.06.06  2020.08.12|新規開業ノウハウ

【店舗の内装費用は業種別によって違う?】店舗内装費用の相場を紹介!

【店舗の内装費用は業種別によって違う?】店舗内装費用の相場を紹介!

ひとくちに「店舗内装工事」といっても、かかる費用は業種によってさまざまです。

業種によって店舗に備えるべき内装設備が異なる以上は、当たり前のことだといえるでしょう。しかし、内装工事費用が開業費用の大きな割合を占めることは多くの業種で共通しています。

そのため、業種ごとの内装費用を把握しておくことは、開業準備を進めるうえで不可欠だといえるでしょう。

壁や床の素材、照明設備のランクなど、どこを削り、どこに費用をかけることができるかをイメージしながら読み進めることをおすすめします。

アパレル系や雑貨店の店舗内装費用

アパレル店や雑貨店の店舗内装にかかる工事費用は、他業種に比べると比較的安いといえるでしょう。

なぜなら、こういった店舗には美容院などに見られる水回り設備などの、専門的な工事を要する内装が不要な場合が多いからです。

アパレル店や雑貨店は、その性質上、在庫ストックのためのバックヤードスペースを要します。店舗の規模にもよりますが、バックヤードのスペースと売り場スペースのちょうど良いバランスをとった内装設計が重要だといえるでしょう。

バックヤードスペースが広すぎても狭すぎても、店舗運営に悪影響を及ぼしうるからです。(※1)
※1.【Archicloud】アパレル雑貨屋、物販店舗の内装工事費用、坪単価は?

アパレル店や雑貨店の内装工事費用は、坪単価15万~20万円程度が相場だと考えておきましょう。

美容院や飲食店などの店舗内装費用

美容院や飲食店の店舗内装は、それぞれ費用がかかる部分は異なるでしょう。

坪単価は30万~40万程度が相場だとされています。まずは、美容院の内装ですが、シャンプー台まわりの給排水、衛生設備を整える工事がもっともコストを要する部分です。

また、ボイラー設備の購入および設置にかかる費用も高額の部類だといえるでしょう。(※2)
※2.【Archicloud】美容院の内装工事費や坪単価をを見積書を見ながら理解してみよう

次に飲食店ですが、内装工事のうちでは空調設備工事に大きな費用がかかります。

居抜き物件などで、前オーナーの残した設備をそのまま使えるなら、低コストですむ可能性はあるでしょう。

しかし、たいていの場合はそのための造作譲渡料を前オーナーに支払わなければならないので、予算に計上しておく必要があります。(※3)
※3.【Archicloud】知らなきゃ損する飲食店内装工事費の坪単価について

クリニックや専門病院などの店舗内装費用

クリニックや専門病院の内装にかかる費用は、坪単価約40万円以上が相場だとされ、業種のなかでは高額の部類といえます。

その理由は、レントゲンなどの検査器具の購入、設置費用などの、クリニックならではのコストがかかるからです。

また、施術のためにそういった器具を多く使用するのであれば、電気工事にかかる費用も多く見積もっておくのが良いでしょう。

同様に、空調設備工事にも多めの費用がかかる傾向にあるため、施工会社と相談のうえ、見積もりの段階でしっかり確認しておくことをおすすめします。(※4)
※4.【Archicloud】クリニック、医院の内装工事費と坪単価、新規開業医が把握すべき相場感について

見えない部分はできるだけ安く抑える

店舗内装にかかる費用を抑えるコツは「見えないところを安く抑える」ことです。

お客様や患者さんの目に直接触れる部分は、店舗イメージに与える影響も考えると、内装コストを削りすぎるのは得策とはいえません。

反対に、空調設備などは多少費用を抑えても、目に触れない分、そのような心配も少ないでしょう。

見えない部分にかかる費用を抑えるためには「居抜き物件」の利用がおすすめです。

居抜き物件とは、前の借り手が残した内装設備などをそのまま使用できるタイプの物件を指します。

設備に問題がなければ、内装費用をぐっと安くすることができるのです。

ただし、内装設備を引き継いで使用するために「造作譲渡料」を前の借り手に支払わなければならない場合があることも念頭に置いておきましょう。(※5)
※5.【店サポ.jp】居抜き飲食店舗「造作譲渡料」の正体とは

VE案の提示も求めてみよう

内装費を安く抑えるための手段としてVE(バリューエンジニアリング)も有効でしょう。

バリューエンジニアリングとは、簡単にいえば「最小のコストで、求められるサービス力を最大限発揮することを目的とする組織的な努力」です。

専門業者にバリューエンジニアリングの提案をすることで、業種ごとに求められる店内設備の「ローコスト、ハイクオリティ」を実現化しやすくなるといえます。

そのような提案および交渉を行うために、まず店舗を経営する自分自身が「内装費用はどこにどれだけかかるのか」を把握しておく必要があるのです。(※6)
※6.【公益社団法人日本バリュー・エンジニアリング協会】VEとは

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監修者

IDEAL編集部

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