2018.05.31　 2020.12.04|新規開業ノウハウ

【小資本でも可能？】スナックの開業費用を徹底解説

お酒を楽しみに夜な夜な人が集まるスナック、実は少額からでもはじめやすいビジネスということをご存じでしょうか？

その分競合店舗も多く、他店とは違ったオリジナリティーが求められるビジネスですが、自分の店舗を持ちたいという人には人気のビジネス形態です。

ここでは、スナック開業時に必要となる費用の内訳や内装工事について押さえておきたいポイント、必要な届け出などについてご紹介します。これを読めばスナック開業も夢ではありません。

開業費用にはどんなものが必要？
内装工事費は掛けようと思えばいくらでもかけられる
運転資金は多めに用意しておこう
スナックの開業には風俗店営業の届け出が必要
スタートでつまずかないようにしよう

開業費用にはどんなものが必要？

スナックを開業する際にまず必要になるのが開業費用です。開業費用とは物件の取得費用、内装や外装にかかる費用、什器・備品・消耗品費などにかかる費用のことを指します。

物件の取得費は店舗となる物件を借りる費用のことです。

敷金や礼金、保証金、仲介料、保険料、前家賃などが含まれます。一般的には店舗家賃の4～12カ月分くらいが必要になることが多い傾向です。（※1）
※1．【Oosugi House】スナック開業時の費用は？経営成功は最初が肝心！

内外装費や設計費、水道・ガス・電気・電話などの設備工事費も忘れてはいけません。

スナックに必要な看板設置なども設備費に含まれます。大まかな外枠ができあがったら、今度は店舗内のテーブルや椅子、照明、食器、インテリア用品などをそろえましょう。

スナックはお客さまに心地よく過ごしてもらいたい場所なので、ソファの座り心地やテーブルの高さなどの細かいポイントをしっかりと確認しておきましょう。

内装工事費は掛けようと思えばいくらでもかけられる

開業を決めたときに、どんなスナックにしようかとイメージを思い描いたと思いますが、細部にこだわればこだわるほど開業資金が必要になります。

例えば、1から自分の理想通りに店舗を作りたいと、スケルトン状態の物件を探す人はより出費が多くなるでしょう。

スケルトンはコンクリートむき出しの状態なので、厨房や仕切り壁などをすべて設計・工事することになります。

もし、予算に限度があるようであれば、そのままの状態で使用できる居抜き物件も検討してみることがおすすめです。

理想の店舗像があるかとは思いますが、まずは内装工事にかけられる予算をあらかじめ設定しておくことが大切といえます。

運転資金は多めに用意しておこう

「開業資金を用意できたから安心」と思った人、実はまだ忘れてはならない費用があります。

店舗を開業する際には開業資金とは別に運転資金（ランニングコスト）が必要です。

開業してすぐは固定客がつくのがどうかもわからず不安定な状態といえます。

あらかじめ余裕を持って経営ができるよう、家賃や人件費、水道光熱費、仕入れにかかる費用、自分の生活費などを確保しておきましょう。

十分な運転資金の用意がなかったために、開業して数カ月で閉店してしまった店舗もたくさんあります。

運転資金は多ければ多いほど安心材料となりますが、少なく見積もっても3カ月分程度の資金は用意しておくといいでしょう。（※2）
※2．【TRUSTタイムズ】いくらかかるの？スナックの開業資金の計算を解説します！

スナックの開業には風俗店営業の届け出が必要

スナックと一言でいってもそのサービス形態はさまざまで、それらによって開業時に必要となる届け出が異なります。

例えば、カウンター越しの接客だけの場合は必要ありませんが、ラウンジで女の子を接客させるスタイルの場合は「風俗営業許可」が必要です。

この風俗営業許可は午前0時以降の営業が認められていません。（※3）
※3．【独立コンサルAJ行政書士事務所】風俗営業許可とは

一方、お酒を一緒に飲むなどの接客行為がなく純粋にバーとしての店舗であり、午前0時以降も営業したい場合には「深夜酒類提供飲食店営業開始届」が必要です。（※4）
※4．【独立コンサルAJ行政書士事務所】深夜酒類提供飲食店営業開始届（深夜営業許可とは）

スナックの場合、近隣が住宅地域のケースでは開業が認められないこともあるので、物件の取得には十分に気をつけましょう。

スタートでつまずかないようにしよう

開業時にはどうしてもまとまった資金が必要になります。理想と現実の間で悩む人も多いかもしれません。後悔しないためにも事前にしっかりとした資金計画が必要です。

特に、物件の取得や内外装費などは高額な費用がかかるうえ、簡単に変更できない部分なのでじっくりと検討しましょう。はじめの資金計画がすべてを決めるといっても過言ではありません。

実際に店舗をオープンした後にも余裕を持って経営できるような体制を整えておきたいものです。