2020.07.10　 2020.10.07|店舗運営ノウハウ

ECサイトの種類やメリット＆デメリットは？

店舗経営をしている場合、Webからの集客を意識することは重要です。多くの企業や店舗がECサイトを導入していて、今後も需要が高くなるとされています。よって、ECサイトについて理解し、導入していない場合は検討してみるのもいいでしょう。そこで、ECサイトの種類や導入するメリット・注意点をご紹介します。また、IT導入補助金についてもご説明しますので、参考にしてみてください。

ECサイトの特徴と種類とは？
モール型ECサイトとは？
自社ECサイトとは？
ECサイトのメリットと注意点を理解しよう！
24時間365日販売できる
ECサイトは従業員がいなくても商品を販売できる
競合社を確認しながら価格設定ができる
商圏が拡大する
競合社がある
しっかりと商品の説明をしないと、消費者のイメージと異なる
配送料や配送にかかる時間を考慮しないといけない
IT導入補助金も使える！
ECサイトについて理解し、導入してみよう！

ECサイトの特徴と種類とは？

ECサイトとは「Electronic Commerce」の頭文字を取ったサイトのことで、電子商取引サイトを指します。通販サイトとも呼ばれ、インターネット上でサービスや商品の売買ができる店のことです。

個人商店としてECサイトを立ち上げている場合もあれば、大手のショッピングモールに参加し、販売していることもあります。ECサイトは販売側も購入側にもそれぞれ利便性があり、需要が高まっていることが特徴です。

市場規模も大きく、今後のニーズも伸びると予測されています。ECサイトには、「モール型ECサイト」と「自社ECサイト」があります。

モール型ECサイトとは？

モール型ECサイトとは、インターネット上にあるショッピングモールに出店することです。ショッピングモール内にはさまざまな店舗が参加しています。集客力が高く、他の店舗を見ていた人が自分の店舗を見る場合もあるでしょう。

また、サイトを一から構築する必要がなく、気軽に始められます。つまり、初期構築費用や経費が節約できる方法なのです。

ただし、ショッピングモール全体で利用するポイントや割引キャンペーンがある場合は、それに参加しなくてはなりません。さらに、モール型ECサイトには、出店型だけでなく出品型もあるため、事前の確認が必要です。

自社ECサイトとは？

自社ECサイトとは、自分達でECサイトを作り上げ、運営までするサイトです。自社製品のみを紹介できます。実店舗でも人気がある場合は、自社ECサイトでも集客が見込めるでしょう。

ただし、Webサイトへ誘導するには、広告や宣伝が必要です。多くの人に認知されるまでは、継続的にECサイトがあることを伝えなければならないでしょう。

ECサイトを作成する時も、自社の目的や雰囲気に沿って、一から作り上げます。自社ECサイトは、サービスや商品一つずつをしっかりと説明し、アピールすることが可能です。

ECサイトのメリットと注意点を理解しよう！

ECサイトを導入するメリットは、「24時間365日販売できる」「販売員が必要なくなる」「競合社を確認しながら価格設定ができる」「商圏が拡大する」などが挙げられます。

24時間365日販売できる

ECサイトでは24時間365日に渡って販売できます。通常の店舗が閉まっている時間でも、商品の販売ができるのはメリットです。消費者もさまざまな時間にサービスや商品を確認し、購入できます。

「即日～翌日に発送する」などのアピールポイントがあれば、競合店舗がある場合でも選ばれやすくなるでしょう。また、自宅や通勤中・仕事の休憩中などに購入する人も多く、ECサイトは時間や場所を選ばずに販売できるのです。

ECサイトは従業員がいなくても商品を販売できる

ECサイトでは、基本的に販売員は必要ありません。店舗では1人以上の販売員を配置しますが、ECサイトでは販売員を配置しなくてもいいことはメリットです。

ただし、注文があった時の品出しや梱包・配送をするなど、バックエンド作業をする人は用意しましょう。販売員が必要ないということは、その分の人件費カットができます。

例えば、「実店舗2店を営業」よりも、「実店舗1店・ECサイト1店の営業」の方が雇う従業員の数は減らせるのです。

競合社を確認しながら価格設定ができる

自社が販売しているサービスや商品には、競合会社がいる場合が多いです。ECサイトでは競合会社が設定している価格を確認しながら、自分達も価格を変えられます。

基本的な価格は決まっていても、割引キャンペーンなどを使って、消費者が魅力的だと思う価格設定も実現できるのです。ECサイトは人件費や不動産費用がかからないことから、実店舗よりも低い価格で設定できます。

消費者もなるべく安い価格を探しているため、価格設定によっては選ばれやすいです。

商圏が拡大する

商圏が拡大するのは、ECサイトの大きなメリットです。実店舗の場合、その店舗が存在する地域が主な商圏になります。ECサイトの場合は、地域に関係なく販売できるため、商圏は拡大できると言っていいでしょう。

サイトが外国語や海外発送にも対応できれば、海外まで商圏を拡げられます。日本製品の中でも、海外で人気なものがあり、場合によってはビジネスチャンスになるでしょう。

ECサイトを運営する場合は注意点も理解しておくことが必要です。具体的には、「競合社がある」「しっかりと商品の説明をしないと、消費者のイメージと異なる」「配送料や配送時間を考慮しないといけない」などがあります。

競合社がある

ECサイト内には似ているサービスや商品を販売している場合があり、競合社サイトなどのライバルがいます。競合社サイトではなく自社が選ばれるためには、さまざまな販売施策、集客施策が必要です。

検索エンジンで上位表示されやすくするSEO対策やWeb広告の出稿など、宣伝費がかかってしまいますが手軽にお客様の目に触れさせることができます。

また価格勝負をする場合、競合社サイトに合わせて価格を低く設定してしまうと、思うような収益をあげることが難しくなり業績が悪くなる可能性もあるため、価格勝負をするには注意が必要です。

しっかりと商品の説明をしないと、消費者のイメージと異なる

ECサイトでの販売は、しっかりとした商品の説明が必要です。実際に見ながら購入しないため、本物に近い色味の写真を掲載するといいでしょう。

色だけなく、サイズや質感・素材などの詳しい説明も必要です。万が一、届いた後に消費者のイメージと異なっていると、返品や悪い口コミのリスクもあります。

ECサイトでの販売は口コミや購入者の評価によって左右されることが特徴です。大手のショッピングモールサイトでは、店舗の評価も掲載されるため、悪い評価が多くなると、ECサイトでの販売は困難になるでしょう。

配送料や配送にかかる時間を考慮しないといけない

ECサイトでは、配送料を考慮した価格設定にするなどのデメリットもあります。例えば、商品の価格が実店舗で2,000円の場合、ECサイトで送料別の2,000円で販売しても、消費者は魅力的に思いません。

送料込みで2,000円前後だと、実店舗に行く労力を使わずに同じ金額で購入できるので購買の候補になるでしょう。しかしECサイトで購入した場合は、配送には時間がかかり、注文した翌日以降に届きます。

配送時間がかかることを考慮し、食品の場合はクール便の選択なども必要です。あらかじめ配送にかかる時間を把握し、販売するサイト内に記載しておくといいでしょう。

IT導入補助金も使える！

ECサイトを初めて導入する場合、「IT導入補助金」を利用することが可能です。この補助金は、中小企業と小規模事業者を対象に、各社のニーズや課題に沿ったITツールを導入する時の、金銭的サポートをしています。

経費の一部を補助することで、効率や業績アップを目指しているのです。基本的には、ソフトウェア費やITツールを導入するための費用が対象になっています。

通常枠(A類型・B類型)と特別枠(C類型)があり、企業規模や資本金・従業員の数によって分類されることが特徴です。A類型は30万円～150万円、B類型は150万円～450万円が補助されます。

IT導入補助金は、最初に「IT導入支援事業者」を決めて、導入するツールの相談をします。そして、IT導入支援事業者と一緒に交付申請書を作成する決まりです。申請書には、導入するITツールの詳細や事業計画値を記載します。

「交付決定」が事務局から届いた後に、ITツールの契約や発注・支払いを行う流れです。万が一、事前に購入してしまうと、補助金を受けられない可能性があります。

最終的に明細書などの書類や事業実績報告書を提出すると、補助金が入金されるのです。
株式会社TRUSTではECサイトでIT補助金の申請が可能です。（https://it-hojo.trust-line.co.jp/）

ECサイトについて理解し、導入してみよう！

ECサイトは時間や場所を気にせず、いつでも販売できることが特徴です。商圏が拡大する可能性もあり、ビジネスチャンスにもなるでしょう。

ECサイトを導入する時には、導入方法やメリット・注意点を理解することで、自社に適したECサイトが完成します。また、ECサイトを導入する時に利用できる補助金もあるため、事前に確認するといいでしょう。

これを参考に、ECサイトについて理解し、導入を検討してみてください。