駅前ではなく交通量の多い沿道に…
2024.04.03 2024.03.05|新規開業ノウハウ
店舗全般に共通する立地の条件とは？立地の種類・注意点・事例も紹介
本記事で「店舗全般に共通する立地の条件とは？」という疑問にお答えするために、立地の種類・注意点・事例を解説します。店舗の開業や移転、リニューアルなどをご検討中の方は、ぜひご覧ください。
目次
店舗全般に共通する立地の条件とは？
店舗全般には、どういった立地の条件が共通しているのでしょうか？そこで5点（地域に対するイメージと交通の利便性、歩行者・通行量、視認性、競合店）に整理して、店舗全般に共通する立地の条件をご紹介します。
地域に対するイメージの良さ
まず地域に対するイメージの良さが、店舗全般に共通する立地の条件として挙げられます。一般的には、イメージの良い地域は通行人やドライバーの出入りが多く、犯罪のリスクが低いです。
ただし居住や買い物に人気のエリアが、店舗の立地に適しているとは限りません。人気のエリアほど競合店が多く、集客が難しくなるからです。以下の条件も踏まえて、自店舗の立地を検討しましょう。
交通の利便性の高さ
次に交通の利便性の高さも、店舗全般に共通する立地の条件です。徒歩や公共交通機関、自家用車などでアクセスしやすい立地だと、集客しやすいです。始発・終電の時間や駐車場の数なども調査しましょう。
特に一次商圏（店舗から徒歩10分程度の範囲）を出入りする顧客が、店舗のメインターゲットになります。駅前や商店街、繁華街などの立地には、多くの人が出入りするため、潜在的な顧客の数も増えます。
歩行者や自動車の通行量の多さ
また歩行者や通行量の多さも、店舗全般に共通する立地の条件です。駅前や商店街、繁華街などの立地には、歩行者の出入りが多いため、潜在的な顧客数が増えます。以下のガイドラインでは、「歩行者の多いエリアほど店舗数が多い」と報告されています。
参照元：国土交通省「まちの活性化を測る歩行者量調査のガイドライン」（3ページ）
歩行者と同様に、自動車の通行量が多い道路沿いも、店舗の立地に適しています。二次商圏（店舗から車で15分程度の範囲）を通行する顧客も、店舗のターゲットです。路面やロードサイドなどの立地について、後ほどご紹介します。
視認性の高さ
それから視認性の高さも、店舗全般に共通する立地の条件です。同じ立地のビルであれば、上階や地階よりも、1階（路面）のほうが視認性が高く、顧客の目に留まります。店外から店内の様子も見えるため、集客しやすいです。
また同じ路面の立地でも、エントランスや看板の目立つ店舗のほうが、視認性が高いです。周辺のビルや住宅に隠れてしまうと視認性が低くなるため、「大人の隠れ家」のようなコンセプトでなければ、基本的には集客に適していません。
競合店の少なさ
そして競合店の少なさも、店舗全般に共通する立地の条件です。一般的に、競合店は、自店舗と同じ業種・業態の他店舗です。自店舗の商圏に競合店が多いほど、集客と売上を伸ばしづらくなります。
ただし競合には当たらない店舗や施設が隣接する立地は、集客と売上に好影響をもたらす可能性があります。例えば小売店と飲食店が隣接する立地やサロンとクリニックが隣接する立地なら、他店を訪れたついでに自店舗に立ち寄ってもらえるからです。
店舗を開業できる立地の種類
立地条件と併せて、店舗を開業できる立地の種類も確認しましょう。同じ条件でも、種類が異なる立地があります。そこで5種類（商業施設とテナントビル、路面、ロードサイド、地下）を取り上げて、種類ごとの特徴をご紹介します。
商業施設
まず商業施設が、店舗を開業できる立地の種類として挙げられます。商業施設に店舗を開業するメリットは、集客のしやすさやターゲットの絞りやすさなどです。商業施設の主催するイベントやキャンペーンなどがあるからです。
ただし入居費用の高さや営業の制限などは、商業施設に店舗を開業するデメリットです。店舗物件の賃料だけではなく、施設の利用料を請求される場合があります。また商業施設の営業時間や休業日などの制限を受けます。
テナントビル
次にテナントビルも、店舗を開業できる立地の種類です。テナントビルに店舗を開業するメリットは、初期費用の安さやターゲットの絞りやすさなどです。特に居抜き物件なら内装工事費用を節約できます。
しかし賃料の高さや集客の難しさなどは、テナントビルに店舗を開業するデメリットです。特に繁華街や駅前のテナントビルにおいては、物件の賃料が高く設定されます。空中店舗に向いている業種・業態をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
路面
それから路面も、店舗を開業できる立地の種類です。路面に店舗を開業するメリットは、集客のしやすさや営業の自由さなどです。一戸建ての店舗物件なら、通行人やドライバーの目に留まりやすく、内装デザインや営業時間などを自由に設定できます。
ただし集客のコストや賃料の高さは、路面に店舗を開業するデメリットです。商業施設やテナントビルなどと異なり、自店舗で集客活動を計画しなければなりません。路面店の賃貸物件を探すポイントをまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
ロードサイド
続いてロードサイドも、店舗を開業できる立地の種類です。ロードサイドに店舗を開業するメリットは、賃料の安さやターゲットの絞りやすさなどです。
しかしお酒を提供する業種に不利な点や顧客層の限定などは、ロードサイドに店舗を開業するデメリットです。飲酒を楽しみたい顧客や自動車に乗らない顧客は利用しづらいです。ロードサイド店舗に適する業種・業態をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
地下
そして地下も、店舗を開業できる立地の種類です。賃料の安さや遮音性・耐震性の高さなどは、地下に店舗を開業するメリットです。地上の騒音や視線が入らないため、独特の雰囲気を演出できます。
ただし視認性や換気効率の低さ、採光の難しさなどは、地下に店舗を開業するデメリットです。大気や太陽光が入らず、通行人やドライバーの注目を集めにくいです。地下店舗に向いている業種・業態をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
店舗の立地を決める際の注意点
立地の条件と種類だけではなく、店舗の立地を決める際の注意点も確認しましょう。8点（コンセプトとマーケティング、地下・物価、実地調査、分析、用途地域、大規模小売店舗立地法、不動産業者やコンサルタントへの相談）を取り上げます。
コンセプトの設計
まずコンセプトの設計が、店舗の立地を決める際の注意点として挙げられます。コンセプトは、店舗経営の基本方針であり、競合店との差別化や事業計画書の作成に必要です。明確なコンセプトに基づいて、店舗の立地を選ばなくてはなりません。
店舗の明確なコンセプトを設計するためには、市場調査と競合分析、ターゲティングやポジショニングなどを行いましょう。店舗のコンセプトを設計する流れと方法をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
マーケティング戦略
次にマーケティング戦略も、店舗の立地を決める際の注意点です。マーケティング戦略の目的は、顧客に継続して商品・サービスを購入してもらい、売上を安定化させることです。店舗の立地は、集客と売上を左右します。
そこで店舗のマーケティング戦略を展開して、市場調査から商品・サービスの企画・開発、営業、販売促進までの仕組みをつくりましょう。店舗マーケティングの流れと方法をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
地域の地価と物価
また地域の地価と物価も、店舗の立地を決める際の注意点です。地価や物価は、地域ごとに異なります。店舗のコンセプトや客単価、仕入れ値などを踏まえて、開業予定地域を選びましょう。
例えば小売業の業態では、駅周辺の店舗よりも、住宅・幹線道路周辺の店舗のほうが、商品の値段が安く設定されています。競合店との低価格競争に巻き込まれないように、開業予定地域の選定が重要です。
参照元：
環境省統計局「平成14年全国物価統計調査 結果の概要〔大規模店舗編〕」
環境省統計局「平成14年全国物価統計調査 結果の概要〔小規模店舗編〕」
実地調査
それから実地調査も、店舗の立地を決める際の注意点です。開業予定地域を選定したら、実地調査をして、データ（出入りする顧客層や車の通行量、時間帯による変化、周辺環境など）を収集しましょう。
特に近隣店舗に聞き込みをすると、目視で確認できない情報（地域の特性や顧客の購買傾向、空き店舗物件など）を収集できます。自店舗に適した立地を選定できるように、収集したデータを整理しましょう。
面・線・点による分析
続いて面・線・点による分析も、店舗の立地を決める際の注意点です。
- 面：商圏（出入りする人の数や属性、公共交通機関利用者の数や属性など）
- 線：動線（人や車の流れや公共交通機関から店舗までの道のりなど）
- 点：店舗（店外からの視認性や入店のしやすさなど）
参照元：日本政策金融公庫「創業にあたっての立地の見極め方、選び方」
収集したデータを活用しながら、面・線・点による分析を行い、自店舗のターゲットを集客しやすい立地を決定しましょう。
用途地域
さらに用途地域も、店舗の立地を決める際の注意点です。地域内の環境保護や利便性のために、都市計画法により、用途地域（建築を許可される建築物の用途が定められた地域）が定められています。
用途地域の種類は、大まかに住居系と商業系、工業系に分類されます。開業予定地域を選定する際には、用途地域を確認しましょう。用途地域の調べ方をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
大規模小売店舗立地法
そして大規模小売店舗立地法も、店舗の立地を決める際の注意点です。1,000㎡を超える大規模小売店には多数の顧客や業者が出入りするため、周辺環境に影響を与えます。そこで大規模小売店の立地が制限されています。
そして大規模小売店の設置者（建物の所有者）には、届出が求められます。開業予定地域を管轄する都道府県の担当窓口に相談したうえで、届出の手続きを開始しましょう。
参照元：東京都産業労働局「1．大規模小売店舗立地法（大店立地法）とは」
不動産業者やコンサルタントへの相談
なお不動産業者やコンサルタントへの相談も、店舗の立地を決める際の注意点です。店舗物件を取り扱う不動産業者に相談すると、自店舗に適した立地の選び方や空き店舗物件の未公開情報などを紹介してもらえる場合があります。
また店舗の開業や経営のコンサルタントに相談すると、立地の選定を始めとする開業・経営のサポートを受けられます。飲食店コンサルティングサービスの選び方をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
店舗の業種・業態に適した立地探し
注意点に気をつけながら、店舗の業種・業態に適した立地を探しましょう。5業種（飲食サービス業と生活サービス業、小売業、教育・学習支援業、医療・福祉業）を取り上げて、立地の探し方をご紹介します。
飲食サービス業
まず飲食サービス業の店舗には、レストランやカフェ、バーなどの業態があり、駅前やビジネス街・学生街、路地裏などの立地が適しています。
| 立地 | メリット | デメリット |
| 駅前などの繁華街 | 常に集客しやすい | 賃料が高い |
| ビジネス街や学生街 | 平日のランチタイムに集客しやすい | 土日の集客が難しい |
| 路地裏 | 賃料が安い | 集客が難しい |
飲食店開業の流れと準備をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
生活サービス業
次に生活サービス業の店舗には、サロンやジム、フォトスタジオ、コインランドリー、サウナなどの業態があり、商業地だけではなく、住宅地にも適しています。
参照元：厚生労働省「クリーニング業の実態と経営改善の方策」（7ページ）
ただし店舗のコンセプトや客単価などに応じて、賃料の高い中心地か賃料の安い郊外を選びましょう。生活サービス業の各業態の開業についてまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
小売業
次に小売業の店舗には、パン屋や花屋、スーパーマーケット、アパレルショップ、リサイクルショップなどの業態があり、商業施設やテナントビル、路面、ロードサイドなどの立地が適しています。
特に小売業の他業態の店舗（スーパーマーケットとアパレルショップなど）に隣接させることで、同じターゲットの顧客層に立ち寄ってもらいやすいです。小売業の各業態の開業についてまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
教育・学習支援業
次に教育・学習支援業の店舗には、学習塾やカルチャースクール（ピラティス・ヨガ、英会話など）などの業態があり、駅前のテナントビル1階や住宅街の路面などの立地が適しています。
ただしターゲットとする顧客層（子どもや社会人、高齢者など）によって、適した立地が異なります。教育・学習支援業の各業態の開業についてまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
医療・福祉業
次に医療・福祉業の店舗には、クリニックや歯科医院、介護施設などの業態があり、住宅街や駅前のテナントビル、商業施設内などの立地が適しています。ただしターゲットとする顧客層（社会人か高齢者など）によって、適した立地は異なります。
なお同業種の他業態の施設と隣接させると、同じターゲット層を集客しやすいです。医療・福祉業の各業態の開業についてまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
店舗の立地調査を開始しよう！
IDEALは、店舗全般のコンセプト設計から資金調達、物件探し、内外装のデザイン・工事、集客までのワンストップソリューションをご提供しております。
下のキーワードをクリックして、店舗デザインや開業準備などの関連記事もぜひご覧ください。また店舗の開業や移転、リニューアルなどをご検討の際は、ぜひご相談ください。
監修者
-
IDEAL編集部
日本全国の美容室・カフェ・スポーツジム等の実績多数！
> IDEALの編集者ポリシー
店舗づくりをプロデュースする「IDEAL（イデアル）」が運営。
新規開業、店舗運営のお悩みや知りたい情報をわかりやすくお届けいたします。
おすすめ記事
